医療ドラマから考えるがん医療：日本の「がん対策推進基本計画」と多職種連携、看護師の役割
ドラマで見る「がん」：新しい治療法とチーム医療の裏側は？
医療ドラマを見ていると、主人公の医師や看護師が、がんと闘う患者さんとその家族に寄り添い、最新の治療法や手厚いケアを提供するシーンによく出会います。特に、これまでは難治だったがんに対して、新しい薬剤や画期的な治療法が登場し、希望の光が差すといった展開は、多くの視聴者の心に響きます。また、医師だけでなく、看護師、薬剤師、リハビリスタッフ、ソーシャルワーカーなど、様々な専門職が協力して患者さんを支える「チーム医療」も、ドラマでは重要な要素として描かれていますね。
しかし、これらのドラマで描かれる理想的な医療は、現実の日本の医療制度や現場で、どのように支えられ、あるいは時に課題を抱えているのでしょうか？ 日々、がん患者さんと向き合っている私たち看護師にとって、ドラマの描写はどのように現実と繋がるのでしょうか。
本記事では、医療ドラマをきっかけに、日本の「がん医療」に焦点を当て、国の制度である「がん対策推進基本計画」に基づいた医療提供体制や、多職種連携の推進、そしてその中で看護師がどのような役割を担っているのかを、制度的な側面から深掘りして解説します。
ドラマの「画期的な治療」と「手厚いチームケア」は現実とどう違う？
ドラマで登場する「奇跡の〇〇」のような新しいがん治療は、実際に医学が進歩し、様々な薬剤や治療法が開発されている現実を反映しています。近年では、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬、さらには患者さんの遺伝子情報に基づいて最適な治療法を選択する「がんゲノム医療」なども登場しています。
ドラマではこれらの新しい治療がスムーズに提供され、劇的な効果をもたらすように描かれがちですが、現実にはいくつかのハードルが存在します。まず、新しい治療法は開発段階の治験を経て、国（厚生労働省）の承認を受け、健康保険が適用される必要があります。承認されても、非常に高額な薬剤も多く、患者さんの経済的な負担は依然として大きな課題となる場合があります（高額療養費制度などで一定の自己負担上限はありますが）。また、「がんゲノム医療」のような先進的な医療は、提供できる医療機関や専門家の体制整備も必要です。
また、ドラマで描かれる緊密な多職種連携も、理想としては素晴らしいものです。現実の医療現場でも、医師、看護師はもちろん、薬剤師、栄養士、リハビリテーション専門職（理学療法士、作業療法士、言語聴覚士）、臨床心理士、医療ソーシャルワーカー（MSW）などが協力して患者さんのケアにあたっています。しかし、限られた時間や人員、それぞれの職種の専門性の違い、コミュニケーションの難しさなどから、ドラマのように常にスムーズな連携が実現できるわけではありません。
日本の「がん対策」を支える制度：がん対策推進基本計画とは
日本の「がん医療」のあり方を規定する最も重要な制度的基盤の一つが、「がん対策推進基本計画」です。これは、がん対策基本法に基づき、国が策定する長期的な計画です。
なぜ「がん対策推進基本計画」が必要なのか？
がんは日本人の死因の第一位であり、多くの人が罹患する国民病です。かつては「不治の病」というイメージが強く、医療提供体制も必ずしも十分とは言えませんでした。そこで、国として体系的にがん対策を推進し、がんによる死亡率の低下、患者さんの苦痛の軽減、QOL（生活の質）の向上を目指すために、この計画が策定されました。
計画の歴史と変遷
最初の計画は2007年に策定され、その後、社会情勢の変化や医学の進歩に合わせて約5年ごとに改定されています（現在、第3期計画が進行中）。計画は主に以下の3つの柱を掲げています。
- がんの予防と早期発見: がん検診の推進、リスク要因に関する知識の普及など。
- 質の高いがん医療の提供: 科学的根拠に基づく標準治療の普及、医療提供体制の整備、多職種連携の推進、新しい治療法の開発・普及、緩和ケアの推進など。
- がんとの共生: がん相談支援、アピアランスケア、仕事との両立支援、がん教育など。
計画に基づく医療提供体制の整備
この計画に基づき、全国に「がん診療連携拠点病院」や「地域がん診療連携拠点病院」などが整備されています。これらの病院は、専門的な医療を提供し、地域のがん医療を牽引する役割を担っており、多職種によるチーム医療の提供体制も整えられています。あなたの働く病院も、もしかしたらこれらの指定を受けているかもしれません。
また、最新のがんゲノム医療を提供する「がんゲノム医療中核拠点病院」「拠点病院」「連携病院」なども指定され、全国的な提供体制の整備が進められています。
多職種連携の推進とその意義
質の高いがん医療を提供するためには、医師の診断・治療方針決定だけでなく、看護師による日々のケアや精神的支援、薬剤師による薬剤管理指導、栄養士による栄養管理、リハビリテーション専門職による機能維持・回復支援、MSWによる社会生活上の問題解決支援など、様々な専門職の力が不可欠です。
がん対策推進基本計画では、このような多職種連携を推進するために、「キャンサーボード」のような定期的な症例検討会の実施を推奨しています。これは、手術、放射線療法、化学療法など、異なる専門性を持つ医師だけでなく、看護師や他のメディカルスタッフが集まり、個々の患者さんにとって最適な治療方針を検討する会議です。ドラマでも、カンファレンスのシーンとして描かれることが多いですね。制度としてこのような会議体が推奨されることで、より網羅的で患者さん中心の意思決定が可能になります。
看護師の役割：制度の中で期待されること
がん対策推進基本計画において、看護師はがん医療を提供する上で極めて重要な役割を担う存在として位置づけられています。特に、
- 専門的な看護ケアの提供: 化学療法看護、放射線療法看護、緩和ケア、精神看護など、高度な専門知識と技術に基づいたケア。
- 患者・家族への支援: 病状や治療に関する説明の補足、精神的な苦痛の緩和、療養生活に関する指導、相談対応。
- 多職種チームへの参画: チームの一員として患者さんの情報を共有し、看護の視点から治療方針の検討やケア計画の立案に貢献。
- 地域の医療機関や介護サービスとの連携: 退院後を見据えた継続的なケアの調整。
などが期待されています。専門看護師（がん看護、緩和ケアなど）や認定看護師（化学療法看護、緩和ケア、がん性疼痛看護など）といった専門性の高い資格を持つ看護師は、これらの役割をリーダーシップを発揮して担うことが期待されています。
これらの看護師の役割は、単に現場の努力目標としてではなく、がん対策推進基本計画という国の制度の中で、質の高いがん医療を実現するための不可欠な要素として位置づけられているのです。
将来的な展望と看護師のキャリア
がん対策は今後も進化し続けます。がんゲノム医療のさらなる普及、地域におけるがん医療提供体制の強化、患者さん中心の意思決定支援（ACPなど）、そして「がんとの共生」を支えるための社会的な取り組みなどが重要になってくるでしょう。
これらの変化は、私たち看護師の役割にも影響を与えます。例えば、がんゲノム医療の進展に伴い、患者さんや家族への説明やケア、遺伝カウンセリングのサポートなど、新しい知識やスキルが求められるようになるかもしれません。また、地域包括ケアシステムの中で、自宅で療養するがん患者さんへの訪問看護や、地域の多職種連携における看護師の役割はますます重要になるでしょう。
自身の専門性を深め、新しい知識を積極的に学び、チーム医療の中で主体的に発言していくことが、将来の変化に対応し、自身のキャリアを築いていく上で重要になってきます。日々の業務の中で、自分ががん対策という大きな制度の中でどのような役割を担っているのかを意識することは、モチベーションの向上にも繋がるのではないでしょうか。
結論：制度を知ることが、より良い看護に繋がる
医療ドラマは、がん患者さんの苦悩や医療者の奮闘を感情豊かに描くことで、私たちに多くの気づきを与えてくれます。しかし、その背景には、国民全体の健康を守るための国の制度、すなわち「がん対策推進基本計画」が存在し、その計画に基づいて医療提供体制や多職種連携が整備され、私たち看護師の役割も位置づけられているのです。
日々の業務に追われ、制度全体を学ぶ時間はなかなか取れないかもしれませんが、今回解説した「がん対策推進基本計画」のように、身近な疾患に関わる制度をドラマをきっかけに知ることは、患者さんへの理解を深め、より質の高い看護を提供するための第一歩となります。
あなたの目の前の患者さんが、どのような制度の中で、どのような医療を受けているのか。その制度がなぜ存在し、どのような課題を抱えているのかを知ることは、患者さんへの共感を深め、多職種との連携を円滑にし、あなた自身の看護の視点を広げることでしょう。ぜひ、これからも医療ドラマを楽しみながら、現実の医療制度への関心を深めていただければ幸いです。